住宅購入後に後悔しないための家計シミュレーション

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「買った後、家計は本当に大丈夫だろうか」

住宅購入の不安は、たいていここに集まります。

この記事では、実際に52年分の家計をシミュレーションして、どの時点で何が起こるかをお見せします。

結果として分かったのは、心配していた場所と、実際に危ない場所が違うということでした。

シミュレーションで分かったこと
  1. 教育費のピークは、貯蓄があれば乗り切れます
  2. 危ないのは、住宅ローンが残ったまま迎える老後でした
  3. 借入額を300万円変えるだけで結果が変わります
  4. 共働きの前提が崩れると、教育費のピーク前に貯蓄が尽きることも

こんな方に読んでほしい記事です

  • 買った後の家計が回るか不安
  • シミュレーションでどこを見ればいいか分からない
  • 教育費と住宅ローンの重なりが心配
  • 共働きを前提に借りようとしている

✍️ この記事の監修者

伊藤FPオフィス代表 伊藤貴徳

代表・監修者

伊藤 貴徳

伊藤FPオフィス 代表

CFP®認定者 1級FP技能士 宅地建物取引士 証券外務員1種

千葉・東京エリアを拠点に、住宅購入前の家計相談・生命保険の見直し・ライフプラン設計を専門とする独立系FP。
家計全体の視点から、30〜40代の子育て世帯を中心に相談をお受けしています。
「借りられる額」ではなく「無理なく返せる額」から一緒に考えることを大切にしています。

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目次

【実例】5つの時点で見る

住宅購入後の家計は、購入直後だけを見ても分かりません。

子どもの成長、働き方の変化、車の買い替え、修繕、退職。

節目の時点を追って、貯蓄残高がどう動くかを見ます。

モデル家族(フィクションの例です)

夫38歳(手取り468万円)/妻36歳(手取り234万円)/子ども6歳と3歳

貯蓄500万円。3,500万円を借りてマンションを購入(金利1.0%・35年)

退職金1,000万円の見込み。65歳から年金を受給

貯蓄残高の推移(借入3,500万円)(単位:万円)
372
購入直後
782
5年後
1061
10年後
968
教育費ピーク
2362
退職時
590
完済時
-22
85歳

※ 85歳は貯蓄がマイナス(不足)の状態です。グラフでは便宜上、ごく短い棒で表示しています。

この形を、時点ごとに読み解いていきます。

時点夫の年齢教育費住居費その年の収支貯蓄残高
購入直後38歳65万円162万円+85万円372万円
5年後43歳70万円162万円+80万円782万円
10年後48歳102万円162万円+48万円1,061万円
教育費のピーク53歳219万円162万円▲93万円968万円
退職時60歳0円162万円+938万円2,362万円
完済時73歳0円43万円▲51万円590万円
85歳85歳0円43万円▲51万円▲22万円

※ 60歳の収支に退職金1,000万円が含まれています。住居費は返済118.6万円+維持費43.4万円で、完済後は維持費のみになります。

購入直後|いちばん貯蓄が少ない時期です

貯蓄500万円から、諸費用143万円と引っ越し費用70万円を支払い、残りは372万円になっています。

ここが、35年で最も貯蓄が少ない時点です。

この時期に家電が壊れたり、収入が減ったりすると、対応が難しくなります。

生活防衛資金(生活費の6ヶ月分程度)を残せているかが、最初の確認ポイントです。

教育費のピーク|赤字になりますが、乗り切れます

夫53歳の年、教育費は219万円まで膨らみます。

上の子が大学2年生、下の子が大学に入学する年です。

この年の収支は93万円の赤字になります。

しかし、貯蓄残高は968万円あります。

それまでに貯めた分で、十分に吸収できる水準です。

赤字の年があること自体は、問題ではありません。

大切なのは、その赤字を残高で吸収できるかどうかです。

退職時|ここが資産のピークです

退職金1,000万円が入る60歳で、貯蓄は2,362万円まで増えます。

人生で最も資産が多い時点です。

そして、ここから先はひたすら減っていきます。

完済時と、その先|本当の危険はここでした

38歳で35年ローンを組むと、完済は73歳です。

年金生活に入ってからの8年間、住居費162万円を払い続けることになります。

完済した73歳の時点で、貯蓄は590万円。

そして85歳で、貯蓄が尽きます。

⚠️

多くの方が心配するのは教育費ですが、実際に危ないのは老後でした。
教育費のピーク(53歳)は貯蓄968万円で吸収できます。一方、住宅ローンが73歳まで続くことで、年金生活に入ってからの家計が削られ続けます。シミュレーションを作る意味は、こうした「思っていた場所と違う」を見つけることにあります。

FP伊藤

この表をお見せすると、多くの方が驚かれます。
「教育費が心配で相談に来たのに、問題は老後だったのですね」と。
しかも老後の問題は、購入前なら借入額の調整で解決できます。
だからこそ、物件を決める前にシミュレーションを作る意味があるのです。

3パターンで比べる

ひとつの前提だけで判断しないことが大切です。

借入額を変えた3パターンを、同じ条件で計算しました。

安心重視標準上限確認
借入額3,000万円3,200万円3,500万円
毎月の返済額84,686円90,331円98,800円
教育費ピーク期の貯蓄1,239万〜1,654万円1,130万〜1,511万円968万〜1,298万円
退職時(60歳)の貯蓄2,751万円2,596万円2,362万円
90歳時点の貯蓄+315万円+78万円▲277万円
判定余裕があります90歳まで持ちます85歳で尽きます

借入額を300万円減らすだけで、結果が変わりました。

毎月の返済額の差は、わずか8,469円です。

「上限確認」は、その金額まで買ってよいという意味ではありません。

価格を上げると何をあきらめることになるのか、その影響を見るために計算します。

  • 安心重視を選ぶなら — 教育費のピーク期にも1,200万円以上の貯蓄が残り、老後も余裕があります。私立進学や収入減にも対応しやすくなります
  • 上限を選ぶなら — 老後に貯蓄が尽きる計算です。繰り上げ返済で完済を早める、退職後も働く、といった対策が前提になります

前提が崩れたときに何が起こるか

シミュレーションで最も重要なのが、この確認です。

「うまくいく前提」だけで判断してはいけません。

共働きの前提が崩れた場合

借入3,500万円のまま、妻の収入だけを変えて計算しました。

見るのは、教育費のピーク期(夫50〜58歳)の最低貯蓄残高です。

共働きを継続(妻の手取り234万円) 968万円(教育費ピーク期の最低貯蓄)
教育費の赤字を吸収できます
妻が時短勤務に(手取り180万円) 20万円(教育費ピーク期の最低貯蓄)
ほぼゼロ。ひとつでも想定外の支出があると足りません
妻がパートに(手取り120万円) -1,120万円(教育費ピーク期の最低貯蓄)
教育費のピークを迎える前に、夫45歳で貯蓄が尽きます

妻が時短勤務になるだけで、教育費ピーク期の貯蓄は20万円まで減ります。

パート勤務なら、そもそも教育費のピークまで持ちません。

⚠️

共働きを前提に借りるなら、片方の収入が減っても回るかを必ず確認してください。
産休・育休・時短勤務・転職・親の介護・本人の健康。働き方が変わる理由はいくらでもあります。「そうなる可能性があるなら、借入額を抑えておく」という判断が、後悔を防ぎます。

金利が上がった場合

変動金利で借りた場合、5年後に金利が2.0%になったとします。

金利1.0%のまま5年後に2.0%へ
5年後のローン残高3,072万円3,072万円
残り30年の返済額(月)98,800円113,538円
月あたりの増加—+14,738円
残り30年の総額の増加—531万円

※ 5年後の残高を、残り30年で返済し直した場合の試算です。

月14,738円の増加に耐えられるか。

これが、変動金利を選ぶかどうかの判断基準になります。

しかも、金利上昇と収入減が同時に起こる可能性もあります。

両方を重ねたパターンも、一度は計算しておいてください。

7つのチェックポイント

① 住居費を、返済額だけで見ない

購入後の住居費は、返済額に維持費を足したものです。

マンションなら管理費・修繕積立金・固定資産税・火災保険で月36,200円程度。

一戸建てなら修繕費の積立を含めて月29,200円程度です。

この金額を返済額に加えた住居費が、手取りの25〜30%に収まるかを確認してください。

② 教育費ピーク時の貯蓄残高を見る

その年の収支が赤字になること自体は、問題ではありません。

赤字を貯蓄残高で吸収できるかどうかを見てください。

モデル家族では、53歳で93万円の赤字が出ますが、貯蓄が968万円あるため乗り切れます。

③ 共働きの収入変化を入れる

最も影響が大きい項目です。

妻が時短勤務になるだけで、教育費ピーク期の貯蓄は968万円から20万円まで減ります。

「片方の収入が減っても回るか」は、必ず計算してください。

④ 金利上昇時の返済額を確認する

変動金利を選ぶなら、2.0%・3.0%になった場合も試算します。

借入3,500万円が5年後に2.0%になれば、月14,738円の増加です。

この増加に耐えられるかが、金利タイプを選ぶ基準になります。

⑤ 修繕費・設備交換を先に入れる

一戸建ては、修繕費を自分で積み立てる必要があります。

  • 10〜15年目 — 外壁・屋根の塗装に100万〜200万円
  • 15〜20年目 — 給湯器・水回りの設備交換に100万〜200万円
  • 30年で合計600万円程度 — 月16,667円の積立が必要な計算です

マンションの場合は修繕積立金として自動的に徴収されますが、築年数が進むと値上がりするのが一般的です。

購入時の金額が35年続くとは限りません。

⑥ 車の費用と通勤費を入れる

駅から離れた物件を選ぶ場合、車が前提になります。

車1台の維持費は年57万円程度(駐車場・保険・税金・車検・ガソリン・車両の減価)。

35年では2,011万円になり、物件価格の差を上回ることもあります。

⑦ 老後資金と住宅ローン残高を並べる

これが最も見落とされる項目です。

38歳で35年ローンを組むと、完済は73歳。

年金生活に入ってからも、8年間は返済が続きます。

「退職時のローン残高はいくらか」「完済時に貯蓄はいくら残るか」を確認してください。

退職金で一括返済する前提なら、そのあとの老後資金がいくら残るかも見ておく必要があります。

私立を想定する場合の教育費は、こちらで学校種ごとに整理しています。

退職後の年金の受け取り方でも、収支は大きく変わります。

結果の読み方と、苦しくなったときの対処

結果を見るときの3つの注意

  • 数字を当てにいかない — 35年先の収入も物価も、正確には予測できません。シミュレーションは「正解を当てる」ためではなく、「どの時期に注意が必要か」を知るために使います
  • 楽観的な前提を置かない — 昇給・運用益・退職金を多めに見積もると、実態から離れます。特に運用益は、なくても成り立つ計画を先に作ってください
  • 年に一度は作り直す — 収入・家族構成・金利・教育方針は変わります。制度も変わります(2024年10月に児童手当、2026年4月に高校の就学支援金が拡充されました)

赤字の年があっても、すぐに諦めない

シミュレーションで赤字の年が出ると、不安になるかもしれません。

単年の赤字は問題ではありません。

見るべきは、貯蓄残高がゼロを割らないかどうかです。

モデル家族でも、53歳の年は93万円の赤字ですが、貯蓄968万円で吸収できています。

もし「持たない」という結果が出たら

購入前なら、打てる手はいくつもあります。

1
借入額を減らす
最も確実な方法です。300万円減らすだけで、90歳まで持つ計画に変わります。物件のグレードを一段下げる、頭金を増やす、エリアを見直すといった選択肢があります。
2
返済期間を見直す
35年ではなく30年にすれば、完済は68歳になります。毎月の返済額は増えますが、年金生活に入ってからの負担が減ります。逆に、繰り上げ返済で後から短くする方法もあります。
3
固定費を見直す
保険・通信費・サブスク・光熱費で、月23,000円程度の見直し余地があることが多くあります。この分を返済や積立に回せば、借入可能額に換算して815万円分の余裕が生まれます。
4
働き方の前提を確認する
共働きをいつまで続けるか、ご夫婦で話し合ってください。「続けられるか分からない」なら、片方の収入が減っても回る金額に抑えるのが安全です。

購入後に苦しくなった場合も、対処はできます。

金融機関に相談すれば、返済期間の延長や一時的な返済額の減額(条件変更)に応じてもらえることがあります。

ただし、延滞してからでは選択肢が狭まります。

苦しくなりそうだと感じた時点で、早めに相談してください。

家計管理を一から始めたい方は、こちらもあわせてご覧ください。

まとめ|心配する場所が違うことがあります

この記事の要点
1 貯蓄が最も少ないのは購入直後(372万円)。生活防衛資金を残せているか
2 教育費のピーク(53歳)は93万円の赤字だが、貯蓄968万円で吸収できる
3 資産のピークは退職時(60歳・2,362万円)。ここから減り続ける
4 借入3,500万円だと85歳で貯蓄が尽きる。3,200万円なら90歳まで持つ
5 妻が時短になると、教育費ピーク期の貯蓄は968万円から20万円へ
6 金利が5年後に2.0%になると、月14,738円・30年で531万円の増加
7 単年の赤字は問題ではない。貯蓄残高がゼロを割らないかを見る

家計シミュレーションは、将来を当てるためのものではありません。

どの時期に注意が必要かを知り、早めに手を打つための地図です。

そして今回のように、心配していた場所と、実際に危ない場所が違うこともあります。

想像ではなく、数字で確認する価値がここにあります。

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よくある質問

気になる質問をタップすると、回答が開きます。

Q. シミュレーションで赤字の年があると、買わないほうがよいですか?

単年の赤字は問題ではありません。モデル家族では、教育費のピーク(53歳)に93万円の赤字が出ますが、貯蓄が968万円あるため吸収できます。見るべきは、貯蓄残高がゼロを割らないかどうかです。

Q. 購入後の家計は何年先まで見ればよいですか?

90歳まで見てください。モデル家族では、教育費のピークは問題なく乗り切れる一方、貯蓄が尽きるのは85歳でした。子どもの独立までで区切ると、この問題が見えません。特に完済年齢が定年後になる場合は、老後まで含めた確認が欠かせません。

Q. どの時点を重点的に見ればよいですか?

5つの時点です。購入直後(貯蓄が最も少ない)、5年後、10年後、教育費のピーク(赤字を吸収できるか)、退職前後(ローン残高と老後資金)。この5つで貯蓄残高がどう動くかを追えば、危ない時期が見えてきます。

Q. 共働きの収入は、どこまで見込んでよいですか?

「片方の収入が減っても回るか」を必ず確認してください。モデル家族では、妻が時短勤務になると教育費ピーク期の貯蓄が968万円から20万円まで減り、パート勤務なら夫45歳で貯蓄が尽きます。産休・育休・転職・親の介護など、働き方が変わる理由はいくらでもあります。

Q. 変動金利と固定金利、どちらでシミュレーションすべきですか?

変動金利で借りる予定なら、上がった場合も必ず計算してください。借入3,500万円が5年後に2.0%になると、月14,738円の増加、残り30年で531万円の負担増になります。この増加に耐えられるかが、金利タイプを選ぶ基準です。

Q. 運用益は入れてもいいですか?

控えめに見積もってください。運用には元本割れのリスクがあり、必要なときに減っている可能性があります。まずは運用なしでも成り立つ計画を作り、運用の成果は「うまくいったらありがたい」という位置づけにするのが安全です。

Q. 「持たない」という結果が出たら、どうすればよいですか?

購入前なら、打てる手はいくつもあります。借入額を300万円減らすだけで結果が変わることもあります(返済額の差は月8,469円)。ほかにも、返済期間の見直し、固定費の削減(月23,000円程度の余地があることが多い)、働き方の前提の確認といった方法があります。

Q. 購入後に家計が苦しくなったら、どうすればよいですか?

早めに金融機関に相談してください。返済期間の延長や一時的な返済額の減額(条件変更)に応じてもらえることがあります。ただし延滞してからでは選択肢が狭まります。苦しくなりそうだと感じた時点で動くことが大切です。

この記事の監修者

伊藤貴徳(伊藤FPオフィス代表)
伊藤 貴徳(いとう たかのり)
伊藤FPオフィス代表/CFP®・1級FP技能士・宅地建物取引士

証券会社・不動産会社・保険会社での実務を経て、FP歴16年。2023年1月に独立し、千葉県市川市で独立系FP事務所を開設。家計全体の視点から、住宅購入・ライフプラン設計・保険見直しの相談を行っています。シミュレーションでは、うまくいく前提だけでなく「前提が崩れたときに何が起こるか」を必ず確認しています。

保有資格:CFP®(CERTIFIED FINANCIAL PLANNER®)/1級ファイナンシャル・プランニング技能士/宅地建物取引士/トータル・ライフコンサルタント(生命保険協会認定)/証券外務員一種
対応エリア:千葉県・東京都は対面相談可、全国オンライン対応
本記事の試算条件・注意事項をみる
本記事のシミュレーションは、夫38歳(手取り468万円)・妻36歳(手取り234万円)・子ども6歳と3歳・貯蓄500万円というフィクションの家族について、90歳までの52年分を計算したものです。住宅は3,500万円を借りて購入(金利年1.0%・35年・元利均等返済)とし、諸費用143万円と引っ越し費用70万円を貯蓄から差し引いています。生活費は現役期に年360万円、65歳以降は総務省「家計調査報告(2025年平均)」の消費支出に合わせて調整しました。保険料は年24万円(60歳以降は12万円)、特別費は年30万円としています。住宅の維持費は月3.62万円(管理費・修繕積立金・固定資産税・火災保険)で、国土交通省「令和5年度マンション総合調査」等をもとにした目安です。教育費は公立中心で大学は私立文系を想定し、2026年4月からの高等学校等就学支援金と2024年10月拡充後の児童手当を反映しています。収入は夫が60歳で定年後に再雇用(手取り280万円)、65歳から夫婦の年金として年266万円とし、退職金は60歳時点で1,000万円としています。昇給・物価上昇・運用益は考慮していません。車の維持費は1台あたり年574,500円として計算した目安です。実際の収入・支出・年金額・退職金はご家庭によって大きく異なります。シミュレーションの結果は目安であり、将来の家計を保証するものではありません。本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の物件・金融機関・金融商品・保険を推奨するものではありません。個別のご相談については、伊藤FPオフィスまでお問い合わせください。

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