「医療保険はいらない」という意見を目にして、迷っている方は多いと思います。
結論から言えば、いる人といらない人がはっきり分かれます。
分ける基準は、貯蓄がどれくらいあるかです。
この記事では、判断の材料になる数字をすべて計算して示します。
2026年8月から、高額療養費制度が変わりました。
医療費の自己負担の上限が引き上げられ、同時に年間の上限額（53万円）が新しく設けられています。医療保険を考えるうえで前提が変わったため、この記事では改定後の金額で計算しています。
- 医療費が月100万円かかっても、自己負担は92,940円で止まります
- 2026年8月から年間53万円という上限も加わりました
- 医療保険の保険料は、50年で約159万円。年間上限の約3年分です
- 元が取れるのは生涯で4.6回入院した場合。平均在院日数は29.3日です
- 判断の分かれ目は「貯蓄で最悪の1年を乗り切れるか」です
こんな方に読んでほしい記事です
- 医療保険に入るべきか、やめるべきか迷っている
- すすめられるまま加入したが、必要か分からない
- 「先進医療特約は必要」と言われて不安になった
- 保険料を貯蓄に回したほうがよいのか知りたい
まず、公的制度でどこまで戻るのか【2026年8月改定】
医療保険が必要かどうかは、公的な制度でいくらまでカバーされるかを知ってから考えます。
順番が逆になると、必要以上の保障を持つことになります。
医療費の自己負担には、月ごとの上限があります
高額療養費制度（1ヶ月の医療費が上限を超えたら、超えた分が戻る制度）があります。
2026年8月の診療分から、この上限額が引き上げられました。
| 医療費の総額（1ヶ月） | 改定前（2026年7月まで） | 改定後（2026年8月から） |
|---|---|---|
| 40万円 | 81,430円 | 86,940円 |
| 100万円 | 87,430円 | 92,940円 |
| 200万円 | 97,430円 | 102,940円 |
| 300万円 | 107,430円 | 112,940円 |
※ 年収約370万〜770万円（標準報酬月額28万〜50万円）の区分での試算です。計算式は「85,800円＋（総医療費−286,000円）×1%」に変わりました（改定前は「80,100円＋（総医療費−267,000円）×1%」）。出所：厚生労働省。差額ベッド代・食事代・先進医療の技術料は対象外です。
負担は増えましたが、増えたのは月5,510円です。
医療費が300万円かかっても、自己負担は112,940円で止まります。
あわせて、年間の上限が新しく設けられました
ここが今回の改定で最も大きな変化です。
どれだけ治療が続いても、1年の自己負担はここで止まります。
これまでは月ごとの上限しかありませんでした。
治療が長引いたときにいくらまで膨らむのかが見えにくく、それが不安の一因になっていました。
年間の上限ができたことで、最悪の場合の金額が確定します。
さらに、4ヶ月目からは上限が44,400円まで下がる仕組み（多数回該当）もそのまま残っています。
この年間上限には、はっきりした狙いがあります。
12ヶ月で割ると
（4ヶ月目以降）
厚生労働省の資料にも「多数回該当を下回る水準に設定」と明記されています。
なぜ、わざわざ下に置いたのでしょうか。
多数回該当は、年に3回以上も上限に達した方が対象です。
つまり、月ごとの上限には届かないけれど治療が長く続く方は、これまで支えがありませんでした。
厚生労働省は、年間上限を導入する理由を「多数回該当に該当しない長期療養者の経済的負担にも配慮する観点から」と説明しています。
毎月8万〜9万円には届かない治療を、何ヶ月も続けるケースです。
そういう方が、年53万円で止まるようになりました。
※ 多数回該当は改定後も44,400円で据え置きです。2027年8月には所得区分の細分化が予定されています。最新の内容は厚生労働省、または加入している健康保険にご確認ください。
FP伊藤ご相談では「大きな病気をしたらいくらかかるのか分からない」という不安をよく伺います。
その金額が、制度のうえでは決まっています。
年収約370万〜770万円の方なら、1年で53万円が上限です。
この金額を見てから、保険で備える部分を考えると判断がぶれません。
公的保障をふまえて保険全体を整理する手順は、こちらでまとめています。
医療保険は「何回入院すれば元が取れるか」で見る
医療保険が必要かどうかは、感覚では判断できません。
払う保険料と、受け取れる給付金を並べて比べます。
50年間で支払う保険料は、約159万円です
一般的な水準の医療保険で試算します。
30歳で加入し、入院日額5,000円、入院一時金20万円をつけた場合の保険料は、月2,400円から2,900円ほどです。
| 毎月の保険料 | 30年間（30〜60歳） | 50年間（30〜80歳） |
|---|---|---|
| 2,400円 | 86.4万円 | 144.0万円 |
| 2,650円 | 95.4万円 | 159.0万円 |
| 2,900円 | 104.4万円 | 174.0万円 |
※ 保険料は保険会社・年齢・性別・保障内容によって異なります。ここでは一般的な水準を目安として置いた試算であり、特定の商品を指すものではありません。
1回の入院で受け取れるのは、約34.6万円です
入院したときに受け取れる金額を計算します。
| 受け取る内訳 | 金額 |
|---|---|
| 入院一時金 | 200,000円 |
| 入院日額5,000円 × 29.3日 | 146,500円 |
| 1回の入院で合計 | 346,500円 |
※ 29.3日は病院の平均在院日数です（厚生労働省「令和5年患者調査」）。給付の条件や支払われる日数の上限は保険会社によって異なります。
では、159万円を払って、何回入院すれば元が取れるのでしょうか。
入院一時金をつけない場合は、10.9回（のべ318日）必要になります。
ただし、1回入院すれば、その時点ではプラスになります
ここは正直にお伝えします。
実際に1ヶ月入院した場合、受け取る給付金は自己負担を上回ります。
- 高額療養費の上限 92,940円
- 食事代 44,100円
- 差額ベッド代 75,000円
- 日用品・交通費など 30,000円
- 入院一時金 200,000円
- 日額5,000円×29.3日 146,500円
- 差引 104,460円のプラス
- 個室を使わなければ更に有利
※ 医療費が月100万円かかり、差額ベッド代が1日2,500円の個室に30日入院した場合の試算です。差額ベッド代は医療機関によって異なり、治療上の必要があって個室に入る場合は請求されません。
つまり、入院すれば保険は役に立ちます。
問題は、その入院が生涯で何回あるかです。
保険は「使えば得、使わなければ損」という商品ではありません。
医療保険の本質は、貯蓄が足りない時期を埋めることです。貯蓄が十分にある方にとっては、159万円を払って4.6回の入院を待つより、その159万円を手元に置いておくほうが自由に使えます。逆に貯蓄が少ない時期は、1回の入院でも家計が傾くため、保険が効きます。
入院日数は、年々短くなっている
医療保険は「入院した日数」に応じて給付金が出るものが中心です。
そのため、入院日数が短くなると、受け取れる金額も減ります。
3年前の調査（33.3日）より、4.0日短くなりました。
入院を短くして、通院で治療を続ける流れが進んでいます。
一般診療所ではさらに短く、14.2日です。
この変化には、2つの意味があります。
- 日額型の給付金は受け取りにくくなっている — 入院が短くなれば、日数に応じた給付金は少なくなります
- 一時金型のほうが実態に合いやすい — 1日でも入院すればまとまった金額が出るタイプは、短期入院と相性がよい設計です
すでに医療保険に入っている方は、日額型か一時金型かを確認してみてください。
古い契約ほど、長期入院を前提にした設計になっていることがあります。
FP伊藤20年ほど前の医療保険は「1入院120日まで」といった長期の保障が主流でした。
当時は入院期間が今よりずっと長かったためです。
そのままの契約を続けている方は、今の入院実態と合っているかを一度見てください。
保障が厚すぎて保険料を払いすぎている場合もあります。
先進医療特約は「お守り」として妥当か
「先進医療は数百万円かかるので、特約をつけたほうがよい」
この説明を聞いたことがある方は多いと思います。
数字で確認します。
先進医療を受けている人は、どれくらいいるのか
| 区分 | 年間の患者数 | 人口に対する割合 |
|---|---|---|
| 先進医療A | 210,079人 | 約590人に1人 |
| 先進医療B | 1,074人 | 約11.5万人に1人 |
※ 厚生労働省「令和7年度 先進医療技術の実績報告」（2024年7月1日〜2025年6月30日）。人口に対する割合は、総人口を約1億2,400万人として計算した目安です。
先進医療Aの21万人という数字には、注意が必要です。
この大半は、不妊治療に関わる技術です。
がんの高額な治療ではありません。
研究段階の治療にあたる先進医療Bは、年間1,074人にとどまります。
重粒子線・陽子線は、保険適用が広がり続けています
先進医療の代表例として挙げられてきた粒子線治療ですが、対象となる病気が次々と公的医療保険の対象になっています。
※ 出所：日本放射線腫瘍学会。適用の条件は病期や病巣の状態によって細かく定められています。保険適用になれば高額療養費制度の対象となり、自己負担には上限がかかります。
保険適用になった治療は、高額療養費制度の対象です。
つまり、300万円という全額を負担する場面は限られてきています。
先進医療特約そのものを否定するものではありません。
特約の保険料は月100円程度で、50年払っても6万円ほどです。安心料として持つ判断は、十分に成り立ちます。ただし「先進医療特約が必要だから医療保険に入る」という順番は逆です。特約は、医療保険に入ると決めたあとで検討するものです。
医療保険が向いている人・向いていない人
ここまでの数字をもとに、判断の基準を整理します。
付加給付は見落とされやすい制度です。
大企業の健康保険組合では、高額療養費の上限を超えた分をさらに補助する仕組みがあります。
これがあると、医療保険の必要性は大きく下がります。
お手元の保険証を発行している健康保険に確認してみてください。
働けない期間の収入減が心配な方は、こちらもあわせてご覧ください。
まとめ｜判断の分かれ目は「貯蓄で最悪の1年を乗り切れるか」
医療保険は、入るべきか入らないべきかを一律に決められる商品ではありません。
貯蓄が少ない時期には効き、貯蓄が育つほど必要性は下がります。
いま加入している方は、解約を急ぐ必要はありません。
まず、保障の内容と保険料の総額を確認してみてください。
そのうえで、貯蓄がどこまで育っているかと見比べれば、判断できます。
保険全体の考え方は、こちらで整理しています。
いまの保険が、わが家に合っているか確認しませんか
医療保険が必要かどうかは、貯蓄の状況で変わります。
そして貯蓄の見通しは、住宅購入で大きく変わります。
住宅ローンを組むと団体信用生命保険（ローン返済中に亡くなった場合に残債がゼロになる保険）に加入するため、必要な保障が下がることも多いためです。
伊藤FPオフィスのマイホーム購入診断では、90歳までの貯蓄残高の推移を作成したうえで、加入中の保険が過不足ないかを確認します。
マイホーム購入診断は、商品の販売を前提としないご相談です。
診断のなかで特定の保険をおすすめすることも、解約を勧めることもありません。
- 加入中の保険の保障内容と保険料の総額を整理
- 団信との重複がないかを確認
- 入院・働けない期間に家計が耐えられるかを試算
- 教育費のピーク時・完済時の貯蓄残高
- 90歳までの貯蓄残高の推移を1枚の表に
- ご夫婦で見返せる資料をお渡しします
千葉県市川市を拠点に、対面・オンラインでご相談をお受けしています。
よくある質問
気になる質問をタップすると、回答が開きます。
Q. 結局、医療保険はいらないのですか？
貯蓄の状況によります。生活費6ヶ月分（月30万円なら180万円）の貯蓄があれば、医療保険がなくても対応できる可能性が高いです。1年間の自己負担の上限が53万円のため、3年分を貯蓄でまかなえる計算になります。逆に貯蓄が100万円に届いていない時期は、保険で補う意味があります。
Q. 2026年8月の改定で、何が変わったのですか？
2つあります。1つは月の自己負担の上限が引き上げられたことで、年収約370万〜770万円の区分では医療費100万円のとき87,430円から92,940円になりました。もう1つは年間の上限額53万円が新しく設けられたことです。治療が長引いた場合の負担に上限がついた点は、負担軽減の方向の変更です。
Q. 医療保険に入ると、いくら払うことになりますか？
入院日額5,000円・入院一時金20万円という一般的な内容で、月2,400円から2,900円ほどが目安です。30歳から80歳まで払い続けると、総額で約159万円になります。月々の金額ではなく、総額で見ることをおすすめします。
Q. 元を取るには何回入院が必要ですか？
入院一時金20万円と日額5,000円をつけた場合、1回の入院（平均29.3日）で受け取れるのは346,500円です。保険料159万円に対して、生涯4.6回の入院で収支が合う計算になります。入院一時金をつけない場合は10.9回（のべ318日）必要です。
Q. 入院したら、給付金で足りますか？
1ヶ月入院した場合、自己負担は約242,040円（高額療養費の上限92,940円＋食事代44,100円＋差額ベッド代75,000円＋日用品等30,000円）です。給付金346,500円なら、約104,460円のプラスになります。個室を使わなければ、さらに手元に残ります。
Q. 先進医療特約はつけるべきですか？
特約の保険料は月100円程度で、50年で6万円ほどです。安心料として持つ判断は十分成り立ちます。ただし研究段階の治療にあたる先進医療Bを受けた方は年間1,074人（約11.5万人に1人）です。また重粒子線・陽子線は保険適用が広がっており、保険適用になれば高額療養費の対象になります。
Q. すでに加入していますが、解約すべきですか？
急いで解約する必要はありません。解約すると、健康状態によっては入り直せないことがあります。まず保障の内容と保険料の総額を確認し、貯蓄の状況と見比べてください。見直す場合も、次の保障が確定してから解約する順番をおすすめします。
Q. 会社員なら医療保険はいらないと聞きました
会社員には傷病手当金（額面の3分の2を最長1年6ヶ月）があるため、自営業の方より備えは薄くて済みます。さらに健康保険組合によっては付加給付があり、自己負担が月2万円程度で収まる場合もあります。加入している健康保険の内容を一度ご確認ください。
この記事の監修者
証券会社・不動産会社・保険会社での実務を経て、FP歴16年。2023年1月に独立し、千葉県市川市で独立系FP事務所を開設。相談料をいただく形で、住宅購入・ライフプラン設計・保険見直しの相談を行っています。医療保険については、必要か不要かを一律に決めるのではなく、公的制度でどこまで戻るかを確認したうえで、ご家庭の貯蓄状況に照らして判断することをお伝えしています。
対応エリア：千葉県・東京都は対面相談可、全国オンライン対応
本記事の試算条件・出所をみる
【平均在院日数】厚生労働省「令和5年患者調査」による、退院した患者の平均在院日数です（病院29.3日、一般診療所14.2日）。
【先進医療の実績】厚生労働省「令和7年度 先進医療技術の実績報告」（2024年7月1日〜2025年6月30日）によります。人口に対する割合は、総人口を約1億2,400万人として計算した目安です。粒子線治療の保険適用の経緯は日本放射線腫瘍学会の公表資料によります。
【保険料・給付金の試算】入院日額5,000円・入院一時金20万円という一般的な保障内容について、月2,400円〜2,900円という水準を目安に置いた試算です。保険料は保険会社・年齢・性別・保障内容によって異なり、特定の保険商品を指すものではありません。給付の条件、支払われる日数の上限、一時金の支給要件は保険会社ごとに定められています。実際の保障内容は、必ず約款および契約のしおりでご確認ください。
【免責】本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の保険商品の加入・解約を勧めるものではありません。制度は見直されることがあり、給付額・要件はご加入の健康保険や個人の状況によって異なります。最新の内容は厚生労働省、または保険証を発行している健康保険に必ずご確認ください。個別のご相談については、伊藤FPオフィスまでお問い合わせください。
