「医療保険ってよく聞くけど、本当に必要なの?」
「今、医療保険に入っているけど、私には必要なのかな?」
こんな疑問にお答えします。
この記事では、医療保険が必要な人・いらない人の特徴と、医療保険に加入するならおすすめしたい保障について解説します。
記事を参考にして医療保険の知識を深めたり、自分にとって医療保険は必要かな?という判断材料にしていただけたら幸いです。
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この記事でわかること
伊藤 貴徳
伊藤FPオフィス代表
【保有資格】
- 1級ファイナンシャル・プランニング技能士
- CFP®︎ CERTIFIED FINANCIAL PLANNER
- 宅地建物取引士
- 証券外務員1種
医療保険に加入している人といない人の割合って?
「医療保険に加入している人といない人の割合」について解説します。
日本では多くの人が民間の医療保険にも加入しています。
実際にどれくらいの人が民間の医療保険に加入しているのでしょうか。
生命保険文化センターの調査によると、全体の医療保険の加入率は65.7%です。
つまり、日本の約7割の人が何らかの形で民間の医療保険に加入していることになります。
これは、ケガや病気に対する追加の保障を求めている人が多いことを示しています。
年齢別に見ると、若い世代では加入率が低く、40代で加入率がピークを迎える傾向にあります。
家族構成によっても加入率に違いがあります。
例えば、未婚者や子どものいない人では加入率が低く、既婚で子どもがいる人では加入率が高いことがわかっています。
若い世代では加入率は低め
既婚、子供のいる世帯では加入率は高め
医療保険が不要とされる主な理由
医療保険は必要ない!って情報を見た事があるんですが…
医療保険は必要ないという「医療保険不要論」を耳にした方もいると思います。
でも、なぜ必要ないと言われるのでしょうか?
代表的な理由を挙げます。
その①:公的医療保険が充実している
公的保障
日本は公的保険制度が整備されています
日本では、すべての国民が何らかの公的な医療保険に加入しています。
例えば、健康保険証ってみなさんお持ちですよね。
これにより、病院での治療費の大部分がカバーされており、通常は医療費の自己負担は3割です。
さらに、高額療養費制度によって、1ヶ月に支払う医療費が一定額を超えた場合、その分は国から補助が出る仕組みになっています。
これらの制度により、多くの人が必要な医療を受けることができ、治療費を抑えることができます。
しかし、公的医療保険でカバーされない部分も存在します。
例えば、最新の医療技術に対応した治療(先進医療)や、個室に宿泊した場合の差額ベッド代、特定の自由診療などは自己負担が必要となります。
そのため、これらの追加的な医療費に備えたい場合は、民間の医療保険の加入を検討する価値があります。
高額療養費制度って何?(タップで開く)
この制度は、1ヶ月にかかった医療費が一定額を超えた場合、その超過分が払い戻される仕組みです。
つまり、もしも大きな病気やケガで高額な医療費が発生しても、自己負担額には上限があり、それを超えた分は国が支払ってくれるのです。
例えば、ある月に医療費が100万円かかったとして、通常は自己負担額が30万円ですが、高額療養費制度を利用することで、実際の自己負担はそれよりもずっと少なくなる可能性があります。
これにより、突然の大きな医療費に対しても、ある程度の安心感を持つことができます。
しかし、この制度には限界もあります。
例えば、制度の適用外となる自由診療や差額ベッド代、特定の先進医療にかかる費用などは自己負担が必要です。
また、高額療養費制度はあくまで医療費の自己負担を軽減するものであり、収入が途絶えた場合の生活費や、病気による長期的な収入減少には対応していません。
このため、自己の貯蓄や収入状況、健康状態や将来に対する不安などを考え合わせた上で、民間の医療保険への加入を検討することが重要です。
その②:貯蓄や投資へ回したらどうなの?
\医療保険にかけてる月3,000円を投資に回したらいいじゃん!/
医療保険に払う保険料を、投資に充てたらどうなの?という考えもあるかもしれません。
例えば、毎月の収入の中で医療保険の保険料にお金を割く代わりに、その資金を貯蓄や株式投資、投資信託などに回すことで、将来的にはより大きな資産を築くことができるかもしれません。
特に若い人の場合、長期にわたる投資では複利の効果も期待でき、コツコツ投資が将来大きなリターンをもたらす可能性もあります。
ただし、投資にはもちろんリスクも伴います。投資は市場の変動に左右されるため、資産が減少する可能性もあります。
病気・ケガに対するリスクをどこでカバーするかで考えてみましょう。
医療保険があれば、突然の病気や怪我による高額な医療費に対応できますが、保険がない場合、そのような状況で必要な資金を自己資産から捻出しなければならなくなるかもしれません。
収入に占める保険料と資産運用のバランスは人それぞれですね
医療保険が必要とされる主な理由
大病や長期入院への備え
医療保険が必要とされる主な理由の一つに、大病や長期入院への備えがあります。
日本の公的健康保険制度では、基本的な医療費の自己負担は抑えられていますが、重い病気にかかったりした場合、医療費だけでなく、生活費やその他の費用も含めて、家計に大きな負担がかかることがあります。
健康保険制度の保障内容
治療費 | 生活費 |
保障される | 保証されない |
たとえば、長期入院が必要になる病気では、入院期間中の収入が途絶える可能性があります。
また、公的医療保険でカバーされない治療費や、特別な治療に必要な費用も自己負担となります。
こうした状況に備えて、民間の医療保険に加入しておくと、入院日数に応じた給付金や手術費用、高額な治療費に対する特約などが役立ちます。
また、長期入院が必要となる病気は予期しづらく、いつ自分や家族がそのような状況になるか分かりません。
そのため、早い段階で医療保険に加入しておくことで、急な病気やケガにも対応できるようになります。
保険適用外の医療費への対応
日本の公的健康保険は、全ての医療費が健康保険でカバーされるわけではありません。
特定の治療やサービスは、健康保険の適用外となる場合があります。
これらには、最新の医療技術や特別な治療、個室での入院、高額な薬などが含まれることがあります。
健康保険適用外の治療を受ける場合、その費用は全額自己負担となります。
これが、医療保険が重要とされる理由の一つです。
民間の医療保険に加入していると、こうした健康保険ではカバーされない医療費に対しても保障を受けることが可能です。
例えば、先進医療特約が付帯された医療保険に加入している場合、保険適用外の最新治療を受けた際に、その費用の一部または全額が補償されることがあります。
これにより、金銭的な負担を心配せずに、より良い治療を選択することができるようになります。
先進医療の治療費の例
重粒子線治療 | 陽子線治療 |
3,135,656円 | 2,659,610円 |
急な出費への備えと安心感
仕事も休まないと…給料が減っても出費がかさむ…
「急な出費への備えと安心感」という点から、医療保険の必要性について説明します。
急に病気や怪我に見舞われると、医療費だけでなく、日常生活における様々な出費が急増します。
例えば、長期間の入院が必要になった場合、入院中の生活費や家族の交通費、場合によっては家事代行サービスの利用など、予期しない出費が発生する可能性があります。
また、仕事を休むことになれば、収入が減少することも考慮しなければなりません。
公的医療保険は基本的な医療費をカバーしますが、上記のような間接的な費用や、公的保険が適用されない治療費は自己負担となるため、急な出費が増えます。
民間の医療保険に加入していると、保険金でまかなうことができます。
保険が使えるということで、精神的な安心感もありますね。
自己の貯蓄や公的保険だけでは不十分な場合、民間の医療保険が助けとなります。
医療保険が必要な人におすすめ「入院一時金特約」
医療保険には、「特約」というオプションをつけることができます。
色々な特約がありますが、おすすめしたい特約は入院一時金特約です。
入院一時金特約とは、1日でも入院をした場合、あらかじめ定めた一時金を受け取ることができます。
また保険会社によっては、日帰り入院からでも受け取ることができます。
一時金の金額の上限は保険会社によって差がありますが、最大で20万円まで設定できる会社が多いです。
つまり、1日でも入院をしてしまった場合、入院一時金で20万円を受け取ることができる特約なのです。
※支給要件や保障内容は保険会社の見積もり・約款をご確認ください。
入院一時金の保険金受け取り例
入院一時金なしの場合:45,000円
(9日間の入院)
入院一時金ありの場合:195,000円
少しの入院でも、まとまったお金を確保できますね!
ざっくり金額感をご紹介
でも…お高いんでしょ?
ざっくりですが入院一時金特約つきの医療保険の保険料をご紹介します。
30歳女性
保障内容:入院日額5,000円、手術あり(5倍・10倍)
入院一時金特約:20万円
保険期間:終身
保険料支払期間:終身
保険料:月払い
- 30歳女性でのざっくり保険料
2,400円〜2,900円位
短期的な出費に備えたい人は、入院一時金特約つきの医療保険に加入しておくことで、突然の病気・ケガによる治療費や収入の減少に備えることができますね!
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伊藤FPオフィス代表
伊藤 貴徳
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医療保険への加入を検討するタイミング
みなさん、どんなタイミングで医療保険を検討するのでしょうか?
たとえば、社会人になる、結婚する、子どもが生まれるなどの大きなライフイベントは、私たちの生活や将来に大きな影響を与えます。
社会人になった
独り立ちをしたら、もしもの時の保障を持っておきたい!
結婚した
お互いに何かあった時、保険で守りたい!
子供が生まれた
家族のためにも、保障を持っておきたい!
これらの変化は、医療保険への加入を考える大切なタイミングでもあります。
例えば、独身であれば自分自身のことを考えればよかったかもしれませんが、結婚や子どもが生まれると、家族を守るためにも医療保険の重要性が高まります。
そうした場合に備えて、民間の医療保険に加入しておくことで、より安心して生活を送ることができるようになります。
人生の変化は、医療保険への加入や見直しを検討する良いきっかけとなります。
医療保険が不要なのはどんな人?
家族構成別のいらない人の特徴
独身であるか、配偶者がいるか、子どもの有無など、家族の状況によって必要な医療保険の内容は変わります。
- 独身の場合
十分な貯蓄があり、公的医療保険の範囲内での治療で満足できる場合は、追加の民間医療保険に加入する必要はないかもしれません。
- 家族がいる場合
特に子どもがいる家庭では、家族全員の生活を守るために、医療保険に加入することを検討するかもしれません。
しかし、会社の福利厚生が充実していて家族もそれに加入している場合、または十分な貯蓄がある家庭では、医療保険が不要とされることもあります。
これらの家庭では、既に提供されている福利厚生や貯蓄で十分な医療リスクカバーが可能と判断されるためです。
後悔を避けるために:医療保険加入のタイミングと選び方
医療保険への加入を考えるべき年齢とタイミング
医療保険は、病気やケガに対する備えとして重要ですが、加入する最適なタイミングはそれぞれ。
ただ、一般的に若くて健康な時期に加入すると保険料が低く抑えることができます。
医療保険を選ぶ際は、自分や家族の健康状態、ライフステージ、将来の計画などを考慮する必要がありますが、まずは、どのような医療リスクに備えたいのか、どの程度の保障が必要かを明確にしましょう。
- 健康状態を考慮する
自身や家族の健康状態を考え、特定の疾患に対するリスクが高い場合は、それに対する保障が充実した医療保険を選ぶ必要があります。
また、既往症がある場合は、その病気に関する保障が制限されないかも確認しましょう。 - ライフステージに合わせる
独身、結婚、子供の有無など、ライフステージによって必要な保障は変わります。
例えば、家族を持つ人は家族もカバーできるプランを、独身の人は自身の病気や怪我に焦点を当てたプランを選ぶと良いでしょう。 - 将来の計画を考える
例えば、子供がいる場合、その教育資金など将来の大きな支出を考えると、より手厚い保障を選ぶことが賢明かもしれません。
また、退職後の生活を考えて、老後もカバーできる保険を選択するのも一つの方法です。 - 保険商品の内容を比較する
同じような保障内容でも、保険会社によって保険料やサービスが異なる場合があります。
複数の保険商品を比較し、最もコストパフォーマンスが高く、ニーズに合った商品を選びましょう。
自分にとって本当に必要な保障が何かをしっかりと考え、適切な医療保険を選択することが、後悔しないための重要なポイントです。